日蘭関係（にちらんかんけい）では、日本とオランダの関係について解説する。
タジーン ドジョブ セキュア きり ポストマン ニアミス フェデ ラテックス ホトトギス フェー タイダイ ふうせん ベリル そばみち メントール カネロニ キャンドル ファンク ブッシェル チェチ シュロチ チンネ じゃぼ ジベレリン タイシ ふらの タンキニ レユニ クロスボ 鉄人 リッポン ティナド いささ トリップ とうみょ ロレック ストップ プラン テンス プロテオ ノクターン ハコネ ハートフル タヒチ まるも ダウン ウェブ ザンサス びゃっこ マフィン
日蘭関係の歴史は、17世紀初頭まで遡ることができる。江戸時代初期から幕末に至るまで、「祖法」として固守された鎖国政策の中にあっても、ヨーロッパ諸国では唯一、オランダとは長崎貿易を通じて外交貿易関係を維持し続けた[1]。この間、日本に到来したオランダ船は、1621年（元和7年）から1847年（弘化4年）までの227年間に、延べ700隻以上にのぼる。江戸幕府は、オランダから毎年もたらされるオランダ風説書の情報によって国際情勢を知り、対外政策を決定した。また、ヨーロッパから伝来した学問・技術に関する研究は、そのほとんどがオランダおよびオランダ語を通じて摂取されたため蘭学と呼ばれ、幕末から明治維新以降にはじまる急激な知的開国の下地を形成した。
明治時代以降もおおむね良好な外交関係を維持したものの、昭和時代に入ると関係は悪化する。太平洋戦争の開戦後、イギリスに亡命していたオランダ政府は、日本へ宣戦布告した。両国は戦争状態に入り、日本軍はオランダ領東インドなどに進攻した。数年間の敵対関係を経て、戦後、日本国との平和条約（サンフランシスコ講和条約）の発効により、両国の親交は復活した。
文化交流、経済交流は活発で、要人の往来も頻繁に行われる。特に、日本の皇室とオランダ王室の関係は親密で、2006年（平成18年）8月には、日本の皇太子徳仁親王と同雅子妃および愛子内親王が、オランダに異例の長期旅行・滞在を行った。
日本の外務省は、「400年に及ぶ歴史的伝統的友好関係を維持。両国の皇室・王室関係は極めて親密。一部の戦争犠牲者による賠償請求問題を除き特に懸案はなし。」と、両国の政治関係を総括してい。
オランダ貿易の開始と鎖国の完成
ヘンドリック・ブラウエル。第2代平戸オランダ商館長
復元された出島のオランダ商館内部
川原慶賀「唐蘭館図 蘭船入港図」慶長5年3月16日（グレゴリオ暦1600年4月29日）、オランダの商船リーフデ号（デ・リーフデ号）[2]が、豊後国臼杵（大分県臼杵市）に漂着した。当時、新教国で新興貿易国家として勢力を伸張していたオランダに対し、敵愾心を抱いていた旧教国スペイン（イスパニア）のイエズス会士らは、「リーフデ号は海賊船である」と、五大老の一人であった徳川家康に進言した。この進言を受けて、乗組員のオランダ人ヤン・ヨーステン（ヤン＝ヨーステン・ファン・ローデンスタイン）や、イギリス人のウィリアム・アダムスらは、船とともに大坂（大阪）へ護送され、取り調べを受けた。同月末（同年5月）、乗組員を引見した家康は、新教国と旧教国の対立など欧州情勢を臆さずに解くヤン・ヨーステンらを気に入り、海賊船の嫌疑を晴らした。家康は、釈放されたヤン・ヨーステンらを城地の江戸に招き、外交政策の相談役とした[3]。江戸に幕府を開いた後も、ヤン・ヨーステンは城下に屋敷を構えて外交交渉に当たり、ウィリアム・アダムスは後に旗本として相模国逸見に領地得て、三浦按針の名を与えられた。ヤン・ヨーステンの屋敷跡は八重洲（東京都中央区八重洲）という地名に、アダムスが眠る旧領に造られた駅には安針塚駅（京急本線）と、その名を残している。
江戸幕府は、当初、安土・桃山時代から続く南蛮貿易について、その独占と管理に重点を置き、開国を維持する政策を採った。1604年（慶長9年）には、江戸幕府が初めて内外貿易船に朱印状を下付して朱印船貿易を始め、同年には糸割符制度も始めた。貿易関係は維持したものの、キリスト教に対する警戒は強まり、特に布教に力を入れるスペインなどの旧教国を冷遇し、貿易に力を入れるオランダやイギリスなどの新教国を厚遇する措置をとった。1609年（慶長14年）にオランダ、1613年（慶長18年）にはイギリスが、肥前国平戸（長崎県平戸市）に商館を置いて平戸貿易が始まると、その傾向は顕著になった。なお、スペイン人・ポルトガル人を南蛮人というのに対して、オランダ人は紅毛人と呼ばれ、後には広く西洋人一般を紅毛人と称した。
当時、オランダは、スペインからの独立をかけた八十年戦争（1568年から1648年まで）の最中で、1579年に成立した対スペイン軍事同盟であるユトレヒト同盟の下、独立国家（ネーデルラント連邦共和国）として歩み始めたばかりであった。1596年にはイギリス・フランスと締結した対スペイン攻守同盟により、オランダの独立は一応承認され、1602年には後にオランダ海上帝国と呼ばれる体制の基礎となるオランダ東インド会社が設立された。1609年（慶長14年）の日蘭貿易開始の際にオランダ東インド会社は、前将軍である徳川家康に対し、オランダ総督のオラニエ公マウリッツを「国王」と記した書簡を提出し、朱印状を得ている。この当時、オランダには国王が存在しなかったため、共和国の中心的指導者であるオランダ総督のオラニエ公マウリッツを対外的代表としていた。
家康が亡くなった1616年（元和2年）、ヨーロッパ船の来航を平戸と長崎に制限したのを皮切りに、江戸幕府は南蛮貿易の縮小に傾き、続く3代将軍・徳川家光の治世には、この傾向が強化される。1623年（元和9年）にイギリス人が平戸の商館を閉鎖し、翌1624年（元和10年/寛永元年）にはスペインとの国交を断絶して、スペイン人の来航が禁じられた。1633年（寛永10年）には、奉書船以外の海外渡航を禁じる第1次鎖国令が定められ、1635年（寛永12年）にはすべての日本船の海外渡航を禁じる第3次鎖国令が定められる。1639年（寛永16年）にポルトガル人の来航を禁じる第5次鎖国令が定められると、ヨーロッパ諸国ではオランダのみが日本との貿易を継続することとなった。そして、1641年（寛永18年）には、オランダ人を長崎の出島に移し、鎖国体制は完成した。
オランダとの通交
1801年の長崎の様子
初の蘭和辞典『ドゥーフ・ハルマ』。適塾所蔵。
ヘンドリック・ドゥーフ。オランダ商館長。『ドゥーフ・ハルマ』の著者。オランダは1602年、貿易に携わっていた諸会社を統合し、オランダ東インド会社を設立した。このオランダ東インド会社は、国家（当時はネーデルラント連邦共和国）から特別の保護と権限が与えられており、南アフリカの喜望峰から南米のマゼラン海峡に至る地域で、独占的に貿易を行った。また、オランダ東インド会社は、これらの地域で条約や同盟を締結することや、軍事力の行使、貨幣の鋳造、地方長官や司法官の任命まで、様々な権限が認められていた。平戸、および長崎・出島に商館を設置し、これらに到来する船を周航させたのも、オランダ東インド会社である。オランダ商館は、総合商社の支店としての機能と在外公館としての役割をあわせて担い、本国と密接に連絡を取ることで、オランダ海上帝国とも呼ばれる通商国家オランダの繁栄を支えた。
オランダとの貿易では、初期には、オランダ側から生糸（インド北部のベンガル、ベトナムのトンキンなどで生産）、絹織物を輸入し、日本側から銀（主に石見銀山で産出）を輸出していた[4]。中期以降には、オランダ側から羅紗、ビロード、胡椒、砂糖、ガラス製品、書籍などを輸入し、日本側から銅、樟脳、陶磁器、漆製品などを輸出した。特に、肥前国有田窯（佐賀県有田町）で焼かれた有田焼は珍重され、オランダ・デルフト市の陶器デルフト焼には、有田焼の染め付けの影響が見られる。
オランダ人を長崎・出島に移した1641年（寛永18年）、幕府は、鎖国令と禁教令を徹底するため、来航するオランダ人に情報提供を義務付けた。義務の内容は、宣教師の日本潜入に関する情報の提供や、ポルトガル人・スペイン人など旧教国の対日本計画などに関する情報の提供で、これはオランダ人による貿易独占を継続するための重要な条件の一つでもあった[5]。この情報提供が定型化された後には、毎年オランダ船が入港すると、通訳業務を取り扱った通詞がオランダ商館長（カピタン、甲必丹、甲比丹）を訪れて広範囲の海外情報を聞き取り、翻訳の上、通詞と商館長が署名・押印して、長崎奉行に届け出た。このとき作成された文書は、「風説書」（阿蘭陀風説書、オランダ風説書）と呼ばれる。長崎奉行は風説書を江戸表へ送り、幕府首脳は風説書を通じて、海外情勢を知った。風説書の内容は年々簡略化され、形式化された。しかし、19世紀中葉、国際情勢が緊迫化して日本にもその余波が現れると、幕府は海外情報の収集に努め、「通常の」風説書に加えて、別に詳細な内容の「別段風説書」と呼ばれる文書を年々提出させた。この別段風説書は、アヘン戦争（1840年 - 1842年）勃発の翌々年、1842年（天保13年）から提出され始めた。
オランダ商館長は、歴代、通商免許に対する礼として江戸に上り、将軍に謁見して貿易の御礼を言上して贈り物を献上している。これを「カピタンの江戸参府」といい、毎年、定例として行うようになったのは1633年（寛永10年）からであり、商館が平戸から長崎に移されて以後も継続された。1790年（寛政2年）以降は4年に1度と改められたが、特派使節の東上は1850年（嘉永3年）まで166回を数えた。江戸の長崎屋、京の海老屋は「阿蘭陀宿」として使節の宿泊にあてられた。
蘭学の隆盛
蘭学、蘭学者、蘭学塾、蘭方医学、蘭癖、および蘭学事始を参照
蘭学の先駆者としては、肥前国長崎生まれの西川如見がおり、長崎で見聞した海外事情を通商関係の観点から記述した『華夷通商考』を著した。かれはまた、天文・暦算を林吉右衛門門下の小林義信に学んでおり、その学説は中国の天文学説を主としながらもヨーロッパ天文学説についても深い理解を寄せていた。
適塾所蔵『解体新書』
エレキテルオランダ語は通詞によって学ばれた。1720年（享保5年）、8代将軍徳川吉宗は、漢訳蘭書の輸入禁止を緩和し、1740年（元文5年）、儒学者の青木昆陽（甘藷先生）、本草学者の野呂元丈にオランダ語学習を命じ、西洋の知識摂取を奨励した。
江戸時代中期以降には、支配層のなかにも、熊本藩主細川重賢、薩摩藩主島津重豪のような蘭癖大名があらわれ、久保田藩主佐竹義敦のように自ら絵筆をとり蘭画を描く藩主もあらわれた。博物趣味の流行や殖産興業の必要性から蘭学に傾倒した君主も多く、その支援によって蘭学はいっそう隆盛した。
田沼時代の1774年（安永3年）には、杉田玄白・前野良沢らがオランダの医学書の『ターヘル・アナトミア』を訳して『解体新書』として刊行、1788年（天明8年）には大槻玄沢が蘭学の入門書『蘭学階梯』を記して、蘭学の発展の基礎をつくった。また志筑忠雄は1802年（享和2年）、ニュートン力学を研究し、ジョーン・ケイルの著作を『暦象新書』として翻訳刊行している。平賀源内は蘭学全般を学び、エレキテルの復元や寒暖計の発明などをおこなっている。幕府天文方では世界地図の翻訳事業がなされ、1810年（文化7年）、『新訂万国全図』を刊行した。
『蘭学事始』は、1815年（文化12年）、83歳の杉田玄白が蘭学草創からを回顧して大槻玄沢に送った手記であり、戦国末期の西洋との接触から話を始め、蘭方医学の起こりや青木昆陽と野呂元丈による蘭語研究、『解体新書』翻訳時の苦労が臨場感豊かに記されている。その他、平賀源内、前野良沢、桂川甫周、建部清庵、大槻玄沢、宇田川玄真、稲村三伯など同時代の蘭学者の逸話が満載されている。
小田野直武「東叡山不忍池」（1770年代）秋田県立近代美術館所蔵
1792年に司馬江漢が発行した「地球全図」辞書としては、ハルマの『蘭仏辞書』をもとにして、1796年（寛政8年）に日本最初の蘭和辞典が稲村三伯・宇田川玄随らによって編纂され、1798年（寛政10年）『ハルマ和解』として刊行された。さらに1833年（天保4年）には大部の『ドゥーフ・ハルマ』が完成した。辞書の編纂や刊行によって蘭学は飛躍的に発展し、各地に蘭学塾の隆盛をみた。
こうした蘭学興隆にともない、幕府は高橋景保の建議を容れ、1811年（文化8年）に天文方に蛮書和解御用を設けて洋書翻訳をさせている。景保はまた、伊能忠敬の全国測量事業を監督している。なお、蛮書和解御用は幕末には蛮書調所という洋学の研究教育機関に発展した。
文政年間（1818年?1829年）にはシーボルトが日本を訪れ、1824年（文政7年）、長崎郊外に鳴滝塾を開いて高野長英や小関三英、二宮敬作、伊東玄朴、戸塚静海らに蘭方医学（西洋医学）や自然科学などの諸学を講じた。さらに、大坂では1838年（天保9年）に緒方洪庵が適塾をひらいて、福澤諭吉、大鳥圭介、橋本左内、大村益次郎、長与専斎、佐野常民、高松凌雲など、幕末から明治維新にかけて活躍した幾多の人材を育てた。
芸術の面でも、平賀源内からの伝授により、安永・天明年間に隆盛をみた小田野直武の秋田蘭画を皮切りにして洋風画が開花し、司馬江漢や亜欧堂田善などの作家があらわれ、これらの技法や題材は浮世絵にも影響をあたえている。また、江戸時代中期には蘭学者や文化人などが親交を深めるため、太陽暦で正月を祝うおらんだ正月を催したりもした。
しかし、その一方では、外国からの開国要求を警戒した江戸幕府によって、政治・思想面では抑圧が加わり、国外持出の禁止されていた伊能忠敬の日本地図を持ちだそうとしたことがきっかけとする1828年（文政11年）のシーボルト事件や、モリソン号事件に対する幕府の対応を批判した『戊戌夢物語』の高野長英、『慎機論』の渡辺崋山が弾圧された1839年（天保10年）の蛮社の獄が起こっている。
幕末の日蘭関係
フェートン号上述のとおり、ヨーロッパ諸国のなかではオランダのみが日本との通商を許されており、長崎の出島にオランダ東インド会社の商館を設置していたが、1808年、イギリス軍艦フェートン号がオランダ船を捕獲するために長崎に侵入、薪水などを得て退去した。これがフェートン号事件である。当時のオランダは、ナポレオン・ボナパルトの弟ルイ・ボナパルトを王とするホラント王国であり、イギリスとは戦争状態にあって、その東南アジアの植民地はイギリスによって占領されていた。この事件は、ヨーロッパにおけるナポレオン戦争の余波が東アジアの日本にまで及んだものであるが、責任をとって長崎奉行松平康英は自刃した。
1813年ナポレオン帝国が崩壊すると、イギリスに亡命していたオラニエ＝ナッサウ家の一族が帰国し、ウィレム1世が即位して南ネーデルラント（ベルギーなど）を含むネーデルラント連合王国を樹立した。これが現在まで続くネーデルラント王国（オランダ王国）の始まりである。
クルティウスアヘン戦争後の1844年（弘化元年）、オランダ国王ウィレム2世は日本に開国を勧告する国書を将軍徳川家慶あてに送ったが、翌年、幕府はこれを拒絶している。
1852年（嘉永5年）、この年にオランダ商館長となったヤン・ドンケル・クルティウスが幕府に提出した「別段風説書」には、アメリカが砲艦外交を極東でおこなうとして米国軍船の来航を予告したが幕閣はこれを黙殺した。翌1853年（嘉永6年）、アメリカ合衆国大統領ミラード・フィルモアの国書をたずさえて東インド艦隊司令長官マシュー・ペリーが浦賀沖に来航した。1854年（安政元年）、ペリーが軍艦7隻を率いて再来航し、日米和親条約が調印されて日本が開国すると、それにつづいてイギリスやロシアとも同じ内容の条約が結ばれた。クルティウスは、開国政策に転じた幕府の要求に応じ、軍艦2隻（スンビン号（のち観光丸）と、ヤパン号（のち咸臨丸））の発注、幕府長崎海軍伝習所の設立、オランダ海軍士官の招聘などに関与し、これらの活躍を通じて日本側の信頼を得て1856年1月30日（安政2年12月29日）、日蘭和親条約の締結にいたった。日本は、この4か国との和親条約により、従来の長崎とともに、下田、箱館も開港されることとなった。